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アラブの産油国が潤沢な資金を太陽エネルギーに投資し始めた。
メジャーに牛耳られた石油の二の舞にならないように、今度はアラブが太陽エネルギーを支配していこうという魂胆らしい。波紋
アラブを含めて産油国が、石油を戦略物質として温存しようと言うことは至って望ましいことである。
その代わり石炭やメタンハイドレードなどを使うのでは意味がないが、理由の如何に寄らず石油の代わりに太陽エネルギーにして行こうということは歓迎すべき事であろう。
産油国の太陽エネルギーへの転換戦略は観念論でなく経済合理性に基づいて居るのであるから、人類の社会の流れの必然性なのであろう。
つまり炭素を含んだ炭化水素燃料から、炭素の取れた水素燃料時代に明確に移行始めたのだろう。
人類は産業革命以後、木材燃料から化石燃料に移行した。
そして、最も炭素分の多い石炭から、経済合理性に基づいて徐々に炭素分が少ない燃料に移行して、現在は炭素が1と水素が4のメタンにまで行き着いた。ゴウヤ
これ以上、炭素が少ない割合の化石燃料は無く、後は炭素が取れ、水素だけになるしかないのである。
どうもその時代が見えてきたようである。
勿論、太陽エネルギーの全てを水素に変えて使う必要もなく、太陽熱エネルギーは熱としてその場で直接使う社会システムにする必要がある。
水素燃料は太陽エネルギーを溜めておく手段の一つであり、また、持ち運びして使うための手段である。
産油国が石油を温存するために、太陽エネルギーにシフトすべく動き出したことは、貴重物質として末永く使えるようになることと、当然、CO2を出さない社会を構築するために至って合理的な選択である。
しかし、そんな時代に於いて、この国はどうすべきかを考えることも非常に大切である。
人類が置かれている状況はイコールこの国が置かれている状況であり、色々な国が競い合っている世界であれば、その中で有利な国作りをしなければならない。
国力の充実とは、国の基礎体力の充実のことである。
基礎体力とはエネルギーの自立であり、食料の自立であり、将来にわたり安心できる暮らしである。
現在、我々人類を襲う脅威は何も温暖化だけではない。
超強毒性のウイルスが何時出現するかは予想できないし、テレビ番組のピタゴラスの如く連鎖の偶然性が大量の核戦争にならないとも限らない。
人口の加速度的な増加により水資源や魚資源や穀物資源の争奪戦争も起こるだろう。
特に、海水魚資源はそう遠くない時点で枯渇することは間違いないだろう。
人類以外の生物というのは常にバランスの中にある(発情期のない人類は別格)。すだれ
魚資源の数も例外ではない。
しかし、近年その収奪方法を進化させ、正に一網打尽の技術が確立されている。
その上、急速にその需要も増えつつある。
その収奪量の増加に合わせて、当然だが自然のバランスは崩れるだけで対応はしてくれない。
これらの危機から出来るだけ回避するために、この国を維持するための長期ビジョンを持ったなければならない。
勿論、それよりも大切なのは地球環境ではあるが・・・
少なくても自国民防衛のために、生活を維持するために、新しい日本列島の改造が必要である。
新しい国作りで世界の最先端を走り、模範になるためにも新日本列島改造ビジョンが必要である。
この国の風土は至って恵まれている。
先ず、島国であるため周りは全て海である。海を自由に使うことが出来る。これは良質な魚タンパク源を養殖で自給出来る可能性がある。
また、波は電気エネルギーを生み出してくれるし、筏を浮かべて太陽電池や風力発電機も設置できるエリアでもある。
国土の66%が森林でもある緑の国である。これも自立のための有力な資源である。
これを有効に開発すれば、建材は言うに及ばず、雇用を始めとして、食料としての動物や植物、薪燃料、きれいな空気、きれいで美味しい水などを供給してくれる。
おまけに森林はダムとしての機能まである為、たっぷりな養分を含んだ水を少しずつ海へ供給してくれる。
美味しい水がたっぷりあることは、この国の最大の強みの一つである。
この他に水は、位置エネルギーを利用して電気エネルギーを生み出してくれるし、水車を回して力仕事もしてくれる。窓と薪
農地は13%弱であるが、これも本当は大きな雇用を生むスペースである。
特に、たんぼは多様な食料(米だけでなく)を生み出してくれるエリアでもあり、心の安らぎを与えてくれる里山景観を作りだしてくれる大きな要素でもある。
勿論、真水は飲料水でもあり、洗濯、洗浄したりする、生きて行くための基本的な戦略物質である。
それらのことを、それこそ一億総努力で、安全安心のために、地球の一部であるこの国の改造を、先ずしてみせることは至って大切なことではないだろうか。
無論、2010年6月13日のブログに書いた「ゆっくり街道」案も「新日本列島改造論」に含まなければならない。
要は生きるための基本である農場、漁業、林業、エネルギー、それにレクリエーションの在り方を再考し、再構築しようと言うことである。
この様に、この国は安全と安心と幸せの為に、未来に向けて生活列島の改造ビジョンを早急に作るべきである。
国民一人一人に確実に戻ってくる公共投資を一刻も早くすべきである。

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izena社長 前田誠一

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